Medicom-Japan

インフルエンザを知るためのキーワード

インフルエンザ・ウィルス	直径約１万分の１ミリのウィルス。大きくA型、B型、C型に分類される。 冬に人の間で流行するのはA型とB型。
H５N１型	鳥インフルエンザウィルスの一種で、致死率が高い高病原性のタイプ。人から人へ感染する新型への変異が懸念されている。
パンデミック	感染症の世界的大流行。新型インフルエンザの場合、ほとんどの人が免疫を持っていないため、世界中で大きな流行が起きるおそれがある。
タミフル	抗インフルエンザウィルス薬で、細胞内で増えたウィルスが外に出るのを防ぐ作用がある。
せきエチケット	感染の拡大を防ぐためのマナー。せきやくしゃみの際はハンカチなどで口と鼻を押さえる。マスクを着用。
WHO	世界保健機関。 健康を人間の基本的人権の一つと捉え、その達成を目的として設立された国際連合の専門機関（国連機関）。 鳥インフルエンザなどの感染症流行の情報もリアルタイムでウェブサイトから知ることができる。
SARS （サーズ）	新型肺炎、重症急性呼吸器症候群(SARS＝サーズ)。 新種のコロナウイルス。球形で直径が0.08〜0.16マイクロメートル。バクテリアの約10分の１。 サーズ・ウイルスは、高齢者で高い致死率を示しており、発病には、感染者本人の免疫力が大きく左右していることが指摘されている。
鳥インフルエンザ対応マスク	米国・国立労働安全衛生研究所 （ＮＩＯＳＨ）認可品のＮ９５と表示してある、 隙間の無いヘッドバンド型マスクを装着する事が重要。 世界保健機関(ＷＨＯ)が鳥インフルエンザとＳＡＲＳの感染予防のために推奨している。 通常のタイプのマスクでは目が粗く、四角いマスクは顔に密着できないためウィルスが進入し感染してしまう。 通常、ウィルス、バクテリア遮断率の表示に目がいきやすいが、 何重ものフィルターを持ち、顔に密閉するＮ９５マスクを装着することが必須である。

海外進出企業、対策まだ半分

企業でのインフルエンザ対策取り組み状況

海外進出企業

個別企業では大手自動車企業では、新型インフルエンザの場合の感染拡大を想定した緊急対策会議を実施。 会議には役員など数十名が出席。出張禁止や海外赴任者の帰国などを決める判断基準を確認した。 また発生後の社内対応をまとめたマニュアルはすでに作成済み。 判断はWHOや厚生労働省の警戒情報がベースとなるが、現地情報も加味し判断する。 また別の大手IT企業では海外駐在員に６段階の社内アラートを設定、危険度が一定レベルに達すると、 駐在員と家族を国外待避させる事を決定している。 大手電機メーカーでは、以前、重症急性呼吸器症候群(SARS)で中国工場の生産ラインが一部停止。 その経験を生かし、現地社員には感染発生時の行動指針を徹底指導している。

国内企業

海外で自動展開する企業とは別に、国内企業では危機管理意識が薄い。 感染者を結果的に別の場所へ「運ぶ」、大手鉄道会社でもうがいの励行を奨励するだけで具体的なマニュアルなどない所がまだまだ多い。 ビジネスがグローバル化し大手企業だけでなく　中小企業でも関連企業とのビジネス連携で国を行き来する今、 感染症対策にはより具体的に取り組む姿勢、準備が求められている。

企業の新型インフルエンザ対策状況
A社	社内ネットに専用サイトを開設。予防策や感染した場合の対応を説明
B社	客室乗務員に健康情報誌を配布。最新動向や予防策を周知徹底
C社	海外拠点にタミフルを備蓄
D社	海外従業員に対し、感染地域への渡航自粛を指示
E社	発生時に海外渡航の制限、社員食堂などの閉鎖
F社	本社に対応マスク１万個を容易。流行地域に即座に発送する体制を準備
G社	流行した場合、在宅勤務出来るIT体制を構築
H社	段階に応じた行動基準書を作成。マスクなどの衛生用品も備蓄